規格住宅の価格はどれくらい?価格の相場、特徴、気になる「安くする方法」も解説

規格住宅で家づくりを検討する際、具体的な価格が気になる方は多いのではないでしょうか。
不動産価格が高騰している昨今において、理想的なマイホームを建てるには、コストをふまえた家づくりが重要です。
そこでこの記事では、規格住宅の価格相場や、注文住宅・建売住宅との違い、費用を抑える具体的なポイントまでわかりやすく解説します。
「無理のない予算で、ちょうどいい家を建てたい」と考えている方にとって役立つ内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。
このコラムのポイント
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規格住宅と注文住宅・建売住宅の違いを整理してご説明します
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最新データを参考に、規格住宅のおおまかな価格相場をご紹介します
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総額を左右する費用項目や注意すべきポイントをわかりやすく解説します
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規格住宅の費用を抑えるための具体的な方法をご提案します

INDEX
規格住宅とは│建売、注文住宅との違いを整理

規格住宅は、あらかじめ決められた間取りや仕様をベースに建てる住宅で、家づくりの自由度と価格のバランスが取りやすい点が特徴です。
ここでは、建売住宅や注文住宅との違いを整理しながら、その特徴を解説します。
規格住宅のメリット
規格住宅には建売住宅や注文住宅にはない、以下のようなメリットがあります。
- 価格が明確で、総額が把握しやすい
- 打ち合わせが少なく、家づくりの負担を軽減できる
- 工事の段取りが整っているため、工期が短めになりやすい
- 実績あるプランを活用することで、住みにくい間取りになりにくい
- 仕様や部材が統一されており、メンテナンスを進めやすい
規格住宅は規格がある程度決まっている分、迷うポイントが少なく、家づくりのストレスを感じにくいのが特徴です。
注文住宅より手軽で、建売住宅より自分らしさを反映しやすい、バランスの良い選択肢といえます。
規格住宅のデメリット
規格住宅には多くの魅力がありますが、以下のようなデメリットもあります。
- 間取りやデザインの自由度が限られる
- 変形地・狭小地ではプランが適用できないことがある
- 標準仕様以外の設備を選ぶと費用が割高になりやすい
- 将来的な間取り変更や増築がしにくい場合がある
規格住宅は規格が定められている分、特別な要望を反映しづらく、土地条件によっては建築そのものが難しいケースもあります。
また、こだわりの設備を追加したい場合には、注文住宅よりむしろ費用が高くなることもあるため、事前に仕様の範囲を確認しておくことが大切です。
>関連コラム:規格住宅の特徴とプランの選び方|理想の間取りや機能性をチェック
規格住宅の価格はどれくらいか、価格相場を確認

規格住宅の価格は、注文住宅と建売住宅の中間に位置することが多く、予算を立てやすい点が特徴です。
ここからは、一般的な坪単価の目安や、注意すべき本体価格と総額の違いについて解説します。
規格住宅の坪単価をご紹介
規格住宅のおおまかな価格感をつかむために、首都圏における一般的な注文住宅と建売住宅の坪単価を、アクティブハウスと比較してみます。
下記は、フラット35が2024年度に調査した首都圏の平均住宅価格・平均延床面積をもとに坪単価を算出し、アクティブハウスの規格住宅と比較した表です。
| 区分 | 価格 | 延床面積 | 坪数換算 | 坪単価 |
| 注文住宅 | 約4,252万円 | 117.6㎡ | 約32.7坪 | 約130万円/坪 |
| 建売住宅 | 約4,363万円 | 97.6㎡ | 約29.6坪 | 約147万円/坪 |
| アクティブハウス(規格住宅) | 1,894万~2,367万円 | 87.77㎡~117.58㎡ | 26.55坪~35.56坪 | 約66万~71万円/坪 |
上記のとおり、首都圏の注文住宅は坪単価が平均約130万円、建売住宅は平均約147万円と高水準で、延床面積に対する建築コストの高さがうかがえます。
対して、アクティブハウスの規格住宅は坪単価が約66万〜71万円に収まり、注文住宅や建売住宅より大幅にリーズナブルです。
ただし、建売住宅の価格には土地代や付帯工事費が含まれている点には注意が必要です。
取得する土地の価格や必要な工事内容によっては、規格住宅でも総額が建売住宅を上回る場合があります。
>関連コラム:【ローコスト住宅vs建売】メリット・デメリット徹底比較|おすすめはどっち?
「本体価格」と「総額」の違いに注意
規格住宅を検討する際は、「本体価格」と「総額」の違いに注意が必要です。
本体価格は建物そのものをつくるための費用を指しますが、実際に住める状態にするまでには、以下のような追加費用が発生します。
- 土地取得費用
- 地盤改良
- 外構工事
- 設計費
- 登記費用
- 火災保険料
- 住宅ローンの手数料
このため、表示されている本体価格だけで判断すると、最終的な総額が大きくふくらむ可能性があります。
例えば、規格住宅の本体価格が安くても、土地代が高い場合は、土地費用の低い建売住宅のほうが総額を抑えられるケースもあるのです。
資金計画を立てる際は、「本体価格+土地代+付帯工事費+諸費用」を合計した総額をシミュレーションし、必要な費用を早めに確認しておくことが大切です。
規格住宅の費用を左右する要素とは

規格住宅は建物の構造や仕様が大まかに決められているため、価格を抑えやすく、注文住宅ほど大きな変動が起きにくいのが特徴です。
しかし、以下のような要素によって、最終的な総額が変わる場合があります。
- 建物の規模(延床面積)
- 平屋・2階建てなど建物の形状や構造
- 木造・鉄骨などの工法の違い
- 断熱性・耐震性などの基本性能
- 外装・内装、設備のグレード
- 外構工事・地盤改良などの付帯工事
- 土地代および土地にかかる諸費用
規格住宅を選ぶ際は、本体価格だけで判断してしまうと、後から付帯工事や土地の条件によって予算が膨らむ可能性があります。
無理のない資金計画を立てるためには、どこに費用が加算されやすいのかを把握しておくことが大切です。
規格住宅の費用を安くする方法とは

規格住宅はもともとコストを抑えやすい住宅ですが、間取りの工夫や仕様の選び方によって、総額を下げることが可能です。
ここからは規格住宅の費用を抑える代表的な方法を解説します。
間取りをコンパクトに収めて延床面積を小さくする
規格住宅の総額を抑えるうえで効果が大きいのが、延床面積を小さくすることです。
床面積が減れば、使う建材・設備・職人の工数も少なくなるため、本体価格を下げられます。
ただし、ただ小さくすれば良いわけではなく、生活動線や収納量を工夫しながらムダのない間取りにすることがポイントです。
例えば、廊下を短くする、階段下を収納として活用するなど、コンパクトでも快適に暮らせるよう設計することが大切です。
削れる場所と残す場所を整理することで、無駄のない住まいを実現できます。
ハウスメーカーが提案する標準仕様から選ぶ
規格住宅のコストを抑えるには、ハウスメーカーの標準仕様を選ぶことがおすすめです。
標準仕様は、メーカーが大量発注しやすい設備や部材を採用しているため、グレードアップ製品よりも価格を抑えられます。
とくにキッチン・浴室・トイレなどの住宅設備は、グレードアップすると数十万円単位で費用が上がることが多く、予算を圧迫しやすいです。
必要な部分だけ最小限のオプションにとどめ、メリハリのある選び方を意識すると、総額を抑えやすくなります。
シンプルな間取り、形状を意識する
総額を抑えるうえでは、建物の形状や間取りをできるだけシンプルに整えることが重要です。
凹凸の多い外観や複雑な動線は、その分だけ壁・屋根・基礎の面積が増え、工事費用が高くなる要因になります。
例えば、四角形に近い形状の建物はコストを抑えやすく、動線がスムーズな暮らしやすい間取りにつながる点がメリットです。
アクティブハウスでも、スタイリッシュなデザインを維持しながら、家事がしやすいシンプルな動線を確保した施工が可能です。


シンプルな間取りや形状を採用することで、コストを抑えつつ、快適で使いやすい住まいを実現できます。
土地の検討エリアを広くする
土地の検討エリアを広げることで建物本体の価格を下げられなくても、土地の取得費を抑え、結果として住宅建築の総額を抑えることが可能です。
例えば、駅近や商業地を避けて、郊外や準住宅地に建てることで数百万から数千万円も総額を下げられる可能性があります。
ただし、規格住宅は土地の形状によっては建築できないケースもあるため、価格と条件のバランスを見ながら検討を進めることが大切です。
立地の希望に優先順位をつけ、「絶対に譲れない条件」と「柔軟に見直せる条件」を整理すると、費用を抑えながらも納得のいく土地選びがしやすくなります。
補助金や減税制度を上手に活用する
規格住宅の費用を抑えるうえで、国や自治体の補助金・減税制度を活用することも効果的です。
とくに、省エネ性能や長期優良住宅といった基準を満たす場合、数十万円〜数百万円規模の支援が受けられるケースがあります。
下記は、活用できる代表的な制度の一例です。
| 制度名 | 内容 | 想定される支援額の目安 |
| 給湯省エネ2025事業 | 省エネ設備の給湯器導入で費用の一部を支援 | 6万〜20万円 |
| 子育てグリーン住宅支援事業 | 省エネ基準を満たした新築に補助 | 40万〜160万円 |
| 長期優良住宅の認定取得 | 省エネや耐震性基準などをクリアした家を税制優遇 ※令和7年12月31日まで |
住宅ローンの0.7%を13年間控除 |
上記のような補助金・減税制度を適切に組み合わせることで、実質的な総額を大きく抑えることが可能です。
なお、補助金や税制優遇は年度ごとに内容が変わるケースがあるため、ハウスメーカーと相談しながら準備を進めることが、賢い資金計画につながります。
参照元:国土交通省「長期優良住宅のページ|認定長期優良住宅に関する特例措置」
>関連コラム:2025年版住宅ローン控除の変更ポイント|子育て・若者夫婦世帯優遇や認定住宅の条件を解説
おしゃれな規格住宅の施工事例をご紹介
規格住宅は住宅コストを抑えながらも、デザイン性の高い住まいを実現できる点が魅力です。
アクティブハウスでは、以下のように暮らしやすさとおしゃれさを両立したプランをご提案します。

建物価格(付帯工事費除く):1,490万円(税込)

リビングに中2階スペースを設置した施工事例です。
リビングにいながら読書やお子さまの勉強ができるよう、中2階にはカウンターを設置し、空間の区切りとゆるやかなつながりを両立しています。
中2階下は収納としても活用しつつ、ロールスクリーンを利用してシアタールームにすることも可能です。
規格型でありつつも、おしゃれで独自性のある空間に仕上がっています。
まとめ|費用を抑える規格住宅は「アクティブハウス」で
規格住宅は、設計や仕様が整っているぶん価格がわかりやすく、総額の見通しを立てやすい住まいです。
無駄のない間取りや標準仕様を活かすことで、予算を抑えながらも快適な暮らしを実現できます。
また、土地の選び方や補助金制度の活用によって、同じ規格住宅でも総額を抑えられる点も魅力です。
建物の品質とコストのバランスを取りながら、理想の住まいづくりを進めたい方に向いている選択肢といえます。
アクティブハウスでは、千葉・東京・愛知など多彩なエリアで実例を展開しており、デザイン性と価格を両立したプランを豊富にご用意しています。
こちらの施工事例から、規格住宅の具体的な暮らしをぜひご確認ください。
▶アクティブハウスの施工事例はこちら
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WRITER
記事監修者
東京・千葉・愛知の企画型注文住宅
アクティブハウス
特定建設業許可 許可番号 国土交通大臣許可(特-1)第25561 号






