東京での暮らしを検討する中で、「東京に住むメリットは本当にあるのだろうか」と感じている方も多いのではないでしょうか。

東京は仕事や交通、医療、教育、文化施設などが充実しており、生活の選択肢が多いエリアです。

一方で、住居費の高さや通勤ラッシュ、自然の少なさ、子育て環境への不安などから、「東京に住むメリットよりもデメリットの方が大きい」と感じるケースもあります。

しかし実際には、エリアの選び方や住宅の建て方を工夫して、東京やその近郊だからこその利便性を活かしながら、ゆとりある暮らしを実現することは十分可能です。

そこで本記事では、東京に住むメリット・デメリットを整理しながら、「東京に住むメリットはない」と感じる理由や、家づくりでデメリットを解消する方法を解説します。

東京近郊で無理のない一戸建て購入を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

このコラムのポイント

• 東京に住む5つのメリットとデメリットを解説します

• 「東京に住むメリットはない」と感じる理由を整理します

• 東京郊外や規格型住宅を活用して、住まいの悩みを解消する方法を紹介します

東京に住む5つのメリット

東京は、仕事や交通、医療、教育、文化など、暮らしに関わる選択肢が豊富なエリアです。

ここでは、東京に住む主なメリットを5つの視点から解説します。

（1）仕事やキャリアの選択肢の豊富さ

東京に住むメリットのひとつは、仕事やキャリアの選択肢が豊富にあることです。

中小企業庁の資料によると、東京都には中小企業が419,013社、大企業が4,582社あり、いずれも全国1位の数を誇ります。

都道府県	中小企業数	大企業数
東京都（全国1位）	419,013社	4,582社
神奈川県	183,675社	522社
埼玉県	150,113社	228社
千葉県	114,104社	209社
鳥取県（最下位）	14,623社	18社

神奈川県・埼玉県・千葉県といった近隣県と比べても、中小企業・大企業ともに多くの企業が集まっています。

また、企業数が最も少ない鳥取県と比較すると、中小企業は約28倍、大企業においては約254倍の差があり、地方よりも圧倒的に仕事の選択肢が多いです。

参照：中小企業庁「中小企業・小規模事業者の数(2021年6月時点)の集計結果を公表します>都道府県・大都市別企業数、常用雇用者数、従業者総数」

（2）交通利便性と生活インフラの密度

東京は、交通利便性と生活インフラの密度が高く、日常の移動や買い物にかかる負担を抑えやすい点もメリットです。

JR・私鉄・地下鉄・バスなどの交通網が広く整備されており、都心部だけでなく、郊外からでも主要駅やオフィス街へアクセスしやすい環境があります。

例えば、通勤先が新宿・渋谷・東京・品川など複数のエリアに変わった場合でも、路線の選択肢が多いため、住む場所を大きく変えずに通勤可能です。

また、駅周辺にはスーパーやコンビニなどの商業施設のほか、病院や保育施設、金融機関などのインフラ施設も集まりやすく、日常生活に必要な用事を済ませやすい点も魅力です。

車を持たなくても生活できるエリアが多いため、車の購入費や維持費を抑えながら暮らせます。

（3）文化やエンタメ、コミュニティの充実

東京は、文化やエンタメ、コミュニティの選択肢が豊富な点も大きなメリットです。

例えば、銀座・東銀座周辺では歌舞伎座で歌舞伎を鑑賞でき、新宿・渋谷・池袋などでは演劇やライブ、映画、アートイベントなどを楽しめます。

また、東京ドームや明治神宮野球場ではプロ野球の試合や大型イベントが開催され、味の素スタジアムではサッカーやライブなども行われています。

さらに、下町の祭りや商店街、子育てサークル、趣味のコミュニティ、ビジネス交流会など、地域や目的に応じた人とのつながりを見つけやすい点も東京ならではの魅力です。

休日の過ごし方や学び、趣味、人との交流の幅が広がりやすいため、暮らしの中で新しい刺激や楽しみを得やすいエリアといえます。

（4）医療や教育機関の充実

東京は、医療機関や教育機関が充実している点も大きなメリットです。

厚生労働省の医療施設動態調査によると、東京都の病院数は631施設で全国で最も多いです。

急な体調不良や持病の通院、専門的な治療が必要になった場合でも、複数の医療機関から受診先を検討しやすい環境があります。

また、教育機関の数が多い点も東京の強みです。

令和7年学校基本調査によると、東京都の中学校数は796校で全国1位、特別支援学校数は71校で北海道に次いで全国2位となっています。

医療機関や教育機関の選択肢が多いことは、子育て世帯や将来の暮らしを考える世帯にとって安心材料のひとつです。

お子さまの進学先や学び方、家族の通院先などを比較検討しやすいため、ライフステージが変わっても暮らしを組み立てやすいメリットがあります。

参照：厚生労働省「医療施設動態調査（令和７年３月末概数）>結果の概要 」

参照：政府統計の総合窓口(e-Stat)「学校基本調査>令和7年>学校調査票（中学校）>都道府県別学校数」

参照：政府統計の総合窓口(e-Stat)「学校基本調査>令和7年>学校調査票（特別支援学校）>都道府県別学校数」

（5）不動産の価値を維持しやすい

東京は、不動産の価値を維持しやすい点もメリットのひとつです。

東京都財務局の「平均価格推移（指数）」を見ると、住宅地の価格は上昇傾向です。

バブル期には大きく地価が上昇し、その後は下落したものの、平成中期以降は再び地価が高騰しています。

特に23区内など土地価格が上昇傾向にあるエリアでは、将来的に住み替えを検討する際も、土地部分に関しては購入時の資産価値以上で売却できる可能性があります。

東京は単に住む場所として便利なだけでなく、長期的な資産形成の面でも魅力があるエリアです。

参照：東京都「令和８年地価公示価格（東京都分）>６　地価公示の平均価格推移グラフ（指数）」

東京に住む5つのデメリット

東京は仕事や交通、医療や教育機関などの選択肢が豊富な一方で、住居費の高さや混雑、住環境の制約などに悩みやすいエリアでもあります。

ここでは、東京に住む前に知っておきたい主なデメリットを5つの視点から解説します。

（1）住居費や物価が高い

東京に住むデメリットとして、住居費や物価の高さがあげられます。

東京都財務局の資料によると、東京都全域の住宅地の平均地価は565,100円/㎡、23区内の住宅地は856,400円/㎡です。

下表のように、周辺県と比べても非常に高く、土地を購入して一戸建てを建てる場合は、総予算が膨らみやすくなります。

都道府県・エリア	住宅地の平均地価
東京都全域	565,100円/㎡
東京23区内	856,400円/㎡
神奈川県	221,100円/㎡
埼玉県	149,500円/㎡
千葉県	130,000円/㎡

東京都内は周辺地域と比較して、同じ予算でも土地面積や建物面積を抑えざるを得ません。

そのため、駐車場や庭など、土地の広さが必要な希望を叶えにくいエリアです。

＞関連コラム：東京でサラリーマンが家を買えない理由とは？それでも「買える」現実的な5つの方法を解説

参照：東京都「令和８年地価公示価格（東京都分）」

参照：神奈川県「ホーム > くらし・安全・環境 > 身近な生活 > 宅地・住まい・県営住宅 > かながわ地価レポート > 令和8年地価公示（神奈川県分）」

参照：埼玉県「令和8年地価公示（埼玉県内分）の結果>あらまし」

参照：千葉県「令和8年地価公示の概要」

（2）通勤ラッシュや混雑によるストレス

通勤ラッシュや街中の混雑によるストレスも、東京に住むデメリットのひとつです。

特に朝夕の通勤時間帯は、都心へ向かう主要路線で混雑しやすく、満員電車での移動が日常的に必要です。

また、新宿や東京駅周辺などのターミナル駅では、買い物客や観光客も多く集まるため、駅構内の移動や乗り換えにもストレスを感じます。

交通利便性の高さは東京に住む大きなメリットですが、その一方で、人の多さや移動時の混雑が日々のストレスにつながりやすい点には注意が必要です。

（3）自然を感じる空間やプライバシーの不足

東京には、自然を感じられたり、プライバシーを確保できたりする空間が少ないです。

都心部を中心に住宅やビルが密集しているエリアが多く、日常的に緑や土、広い空を感じながら過ごせる場所は限られています。

また、公園や緑地が近くにあっても、休日は多くの人で混雑しやすく、静かに自然を感じながら過ごしたい方にとっては、落ち着きにくいことも多いです。

加えて、住宅同士の距離が近くなりやすい点にも注意が必要です。

窓を開けると隣家やマンションがすぐ近くに見えたり、室内や庭で過ごしていると周囲の視線が気になったりする場合があります。

特に子育て世帯では、お子さまをのびのび遊ばせにくいことも多く、閉塞感を感じることもあります。

（4）待機児童など子育て環境の課題

東京には、待機児童など子育て環境の課題もあります。

東京都の公表資料によると、令和7年4月1日時点での都内の待機児童数は339人です。

また、待機児童が最も多い地区は世田谷区で、同時点で47人の待機児童がいます。

東京は保育施設や教育機関の数が多いものの、子育て世帯の人口も多いため、エリアによっては保育園探しや通園先の選定に苦労する可能性があります。

特に共働き世帯の場合、保育園に入れるかは働き方や家計にも関わるため、住まい選びの段階で自治体ごとの待機児童数や保育施設の状況を確認しておくことが大切です。

参照：東京都「都内の保育サービスの状況について」

（5）騒音や大気汚染、治安への不安

東京は交通量や人口が多いため、騒音や大気汚染、治安への不安を感じやすいケースもあります。

特に交通量の多い幹線道路沿いや線路沿い、繁華街の近くでは、車や電車、人の声、飲食店の営業音や排ガスなどが日常的に気になることがあります。

また、治安面では、人口や人の往来が多い分、犯罪の認知件数も多くなる傾向がある点に注意が必要です。

事実、令和5年警察白書の統計資料によると、令和4年における東京都の刑法犯認知件数は78,475件で、周辺県を大きく上回っています。

都道府県	刑法犯認知件数
東京都	78,475件
埼玉県	41,983件
神奈川県	36,575件
千葉県	32,728件

東京で快適に暮らすためには、道路・線路・繁華街との距離、周辺の静かさ、防犯性なども含めて住環境を見極めることが大切です。

参照：警察庁「令和５年警察白書　統計資料>２－１ 都道府県別刑法犯の認知件数、検挙件数、検挙人員（令和４年）」

「東京に住むメリットはない」と感じる人の共通点

東京には仕事や交通、医療・教育、文化施設など多くのメリットがありますが、実際に暮らしてみた結果「東京に住むメリットはない」と感じる方もいます。

東京での暮らしに魅力を感じにくい方には、次のような悩みが共通しています。

• 家賃や住宅ローンの負担が大きく、生活にゆとりを感じにくい
• 住まいが狭く、収納や子ども部屋を確保しにくい
• 通勤時間帯の満員電車や混雑で、毎日の移動だけで疲れてしまう
• 休日に出かけても人が多く、家族でゆっくり過ごせる場所を見つけにくい
• 隣家や上下階の生活音が気になり、自宅にいても落ち着かない
• 窓を開けると道路や線路の音が入り、在宅ワークやお子さまの昼寝に支障が出る
• 庭や駐車場がなく、お子さまの外遊びや車での買い物がしにくい
• 土地や建物の価格が高く、理想の広さや間取りをあきらめざるを得ない

これらの悩みを整理すると、東京そのものに魅力がないのではなく、理想とする住まいの広さや費用感、周辺環境を実現しにくいことが、不満につながっていると考えられます。

東京の利便性を活かしながら快適に暮らすためには、都心部だけにこだわらず、住むエリアや住宅の建て方を見直すことが重要です。

東京郊外なども視野に入れることで、東京近郊のメリットを活かしながら、暮らしやすい住まいを実現しやすくなります。

デメリットを解消する「東京郊外・規格型住宅」という選択肢

東京に住むデメリットは、エリア選びや住宅の建て方を工夫することで軽減できる可能性があります。

ここでは、住居費や住環境の悩みを解消しながら、東京近郊の利便性を活かしやすい「東京郊外・規格型住宅」という選択肢について解説します。

東京郊外（多摩エリア・千葉エリアなど）を選ぶ

東京の住居費の高さを抑えたい場合は、23区内だけでなく、多摩エリアや千葉エリアなどの東京郊外も視野に入れることが大切です。

東京都全域の住宅地平均地価は565,100円/㎡、23区内では856,400円/㎡です。

一方で、多摩地区全域では248,200円/㎡、中でも八王子市では131,300円/㎡まで下がります。

また、千葉エリアも東京と比べて土地価格を抑えやすく、習志野市や木更津市など、都内へのアクセスやゆったりとした住環境を実現できる土地を購入しやすいです。

エリア	住宅地の平均地価
東京23区内	856,400円/㎡
東京都全域	565,100円/㎡
東京都多摩地区全域	248,200円/㎡
八王子市	131,300円/㎡
習志野市	204,400円/㎡
木更津市	41,200円/㎡

例えば習志野市は、津田沼駅からJR総武線快速を利用すれば東京駅まで約30分でアクセスできるため、都心部への通勤も現実的です。

また、木更津市も高速バスを利用して都心方面へ移動できるため、車やバスを活用した暮らしを前提にすれば、東京近郊でゆとりある住まいを持つ選択肢になりえます。

東京23区内にこだわると、土地価格の高さから住宅の広さや間取り、駐車場、庭などをあきらめなければなりません。

しかし、多摩エリアや千葉エリアまで範囲を広げれば、東京近郊の利便性を活かしながら、住居費を抑えた家づくりを検討しやすくなります。

＞関連コラム：家族世帯が東京郊外で住みやすい街とは│一戸建ての相場やエリア選びのポイントもご紹介

参照：東京都「令和８年地価公示価格（東京都分）」

参照：千葉県「令和8年地価公示の概要」

規格型住宅など費用を抑える選択肢を選ぶ

東京近郊で無理のない予算で一戸建てを建てたい場合は、規格型住宅を選ぶのも有効な方法です。

規格型住宅とは、あらかじめ用意された間取りや仕様、デザインをもとに家づくりを進める住宅のことです。

完全注文住宅は自由度が高い反面、設計や仕様決めに時間がかかりやすく、選ぶ設備やデザインによっては費用が膨らみやすい傾向があります。

一方、規格型住宅は、プランや仕様をある程度絞り込んでいるため、設計や資材調達、施工の効率化を図りやすく、建築費を抑えやすい点が特徴です。

また、規格型住宅であっても、間取りや外観、内装、設備などを一定の範囲で選べる商品も多く、費用を抑えながら自分たちらしい住まいを実現できます。

土地価格を抑えやすいエリアを選びつつ、さらに規格型住宅を活用すれば、東京近郊の利便性を保ちながら、無理のない予算で一戸建てを建てやすくなります。

＞関連コラム：「規格住宅」を東京で叶える｜ローコストと快適さを両立するためのポイント

まとめ│家の選び方で東京に住むメリットを最大化する

東京は、仕事や交通、医療・教育、文化施設などの選択肢が豊富で、暮らしの利便性が高いエリアです。

一方で、住居費の高さや混雑、自然の少なさ、子育て環境への不安などから、「東京に住むメリットはない」と感じる方もいます。

しかし、そうした悩みの多くは、東京そのものの問題というよりも、住むエリアや住宅の選び方によって大きく変わります。

23区内だけにこだわらず、多摩エリアや千葉エリアなども視野に入れれば、土地価格を抑えながら、東京近郊の利便性を活かした暮らしを検討可能です。

また、規格型住宅など費用を抑えやすい家づくりを選ぶことで、完全注文住宅よりも予算を調整しながら、暮らしやすい住まいを実現しやすくなります。

東京近郊で無理のない一戸建てを検討している方は、郊外エリアや規格型住宅も含めて、自分たちに合った家づくりを進めてみてください。

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